DEXとは?【時価総額230億ドル超えの市場に】

DEXとは?【時価総額230億ドル超えの市場に】

DEX(デックス)とは?

中央機関の存在しない分散型の取引所『DEX(デックス)』が、世界中で注目を集めています。

分散型テクノロジーであるブロックチェーンの強みを最大限活かし、中央集権型取引所が抱える欠点を補う存在として期待が寄せられるDEXでは、従来型取引所ではできない投資方法によって利益を狙えるのが特徴です。

そこで本記事では、DEXで取引開始を検討している投資家向けにDEXと従来型取引所の違い、利用するメリット・デメリット、DEXの活用方法まで徹底解説します。

DEXについて知りたい人は、ぜひ参考に最後までお読みください。



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DEXとは?

DEX(デックス)とは、「Decentralaized Exchange」の略称で、和訳すると、「分散型の取引所」となります。

2019年頃に注目された『DeFi(ディーファイ)』と呼ばれる分散型金融システムの一種で、運営管理する母体がなく、ブロックチェーン上のプログラムによって運用されているという特徴があります。

『CoinGecko』の2021年第2四半期の仮想通貨レポートによれば、21年7月1日時点でDeFiの合計時価総額は約484億ドル(約5.5兆円)に上ります。

この時期の暗号資産市場下落のあおりを受けたことで、第1四半期に比べ大幅に減少したものの、巨大な市場であることに変わりはありません。

同日時点でのDEXの時価総額は、約234億ドルとDeFi市場全体の48%となっています。
また、2021年11月のTVL(トータル・ロック・バリュー:DEXに預け入れられた暗号資産の総額)は、一時350億ドル(約4兆円)を超え、史上最高額を更新しました。

出典:DeFi Pulse

◇CEX(一般的な取引所)との違い

暗号資産取引所は、分散型取引所のDEXと中央集権型取引所のCEXの大きく2つのカテゴリーに分けられます。

現在、主流なのは運営会社による中央集権的な管理体制によって運営されるCEXで、国内取引所では『Coincheck』や『BitFlyer』、『coinbase』などが有名です。

DEXとCEXを比較すると、以下のようになります。

分散型取引所(DEX)中央集権型取引所(CEX)
取引各DEXのプール/複数DEXのアグリゲートを利用各CEXの販売所/オーダーブック
運営スマートコントラクト取引所
流動性の確保個人投資家・機関投資家CEX選択の流動性プロバイダー
資産の管理利用者取引所
KYC(顧客確認)不要身分証などの提出
手数料Maker取引では無料
(需給バランスによって変動)
Maker/Taker/Fundingで発生
(基本的に固定)
DEXとCEXの比較表

2つの大きな違いは、運営や資産管理の方法です。

CEXはウォレット管理・取引の代行サービスとして機能しています。
そのため、投資家は全ての取引を運営組織を通じて行い、資産の保管やサーバ運用も取引所が行う仕組みとなっています。

一方、DEXは投資家同士がP2Pで取引し、各自が用意したウォレットに通貨を保管するようになっていっるため、資産も投資家自身による管理が必要となります。

また、CEXは顧客に代わってトランザクションを実行する関係で、口座開設時に顧客の個人情報を収集する義務が課されています。

しかし、DEXにおいては、ユーザーIDが各投資家が保有するウォレットのアドレスによって識別されていますので、利用する際に個人情報の開示は必要ありません。


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◇DEXの仕組みを支える『スマートコントラクト』

非中央集権型のDEXが運営を実現するために不可欠なのが『スマートコントラクト』という仕組みです。

スマートコントラクトとは、イーサリアム(ETH)など多くのブロックチェーン上で用いられるトランザクションプロトコルのことを指します。

言い換えるなら、「特定の条件が満たされた場合に、決められた処理が自動的に実行される」というように、事前設定した取引や契約などを自動化するための『契約の自動履行プログラム』のようなものです。

暗号資産取引においてスマートコントラクトを活用することで、流動性の確保や取引の約定に至るまで、仲介者を排除して自動的な処理が可能になります。

その結果、詐欺やヒューマンエラーによるリスク・仲介にかかる人件費などを最小化することが可能となりました。

DEXは、このスマートコントラクト機能を活用して取引所を運営することで、組織や人間が入らなくても、ユーザー同士が安全に直接取引できる環境を実現したのです。

◇DEXの2つの注文方法『AMM形式』・『オーダーブック形式』

DEXの注文プログラムには、大きく分けてAMM形式(販売所形式)・オーダーブック形式(取引所形式)の2種類があります。

●AMM形式

AMM(自動マーケットメイカー)と呼ばれるプロトコルを採用している『AMM形式』では、オーダーブックを介さずトレーダー同士が直接に暗号資産を交換できるのが最大の特徴です。

AMM形式のDEXには、『流動性プール』というプログラムが設定されており、そこに流動性プロバイダーが提供したトークンのペアが蓄積されています。
ユーザーは、保有するトークンを流動性プールに加え、流動性プールのトークンを引き出すことによって交換が成立する仕組みとなっています。

DEX内の資産価格は、流動性プールの供給量で決定されます。
この際、購入者は若干の手数料を支払いますが、その全額は流動性を提供する投資家が受け取り、運営事業体に対しての手数料はありません。

AMM形式のDEXとしては、『Uniswap』や『SushiSwap』等があります。

●オーダーブック形式

もう一つの注文方法は、オーダーブック形式のDEXです。

オーダーブック形式では、CEXと遜色のない取引インターフェイスを運営側への手数料なしで利用できるのが特徴です。
AMM形式のDEXと同様、流動性を供給する側として金利を獲得することもできます。

オーダーブック形式では、メイカーがスマートコントラクトを介してオーダーブックに売り注文を出し、その注文を確認したテイカーが買い注文を出します。
そして、売買注文がマッチングしたらブロックチェーン上に決済を記録して取引完了です。

オーダーブック形式のDEXとしては、『dXdY』等が有名です。


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DEXを利用するメリット

DEXを利用するメリットはいくつかあります。

中でも、以下の3つのメリットについて解説していきます。

➀破綻リスク・セキュリティリスクを回避
②手数料が無料
③匿名性が高い

➀破綻リスク・セキュリティリスクを回避

CEXでは、証券会社や銀行と同じように、運営会社が顧客に代わって資産を保有・取引を実行しています。

つまり、投資家は取引所を信頼し、全ての重要データの管理を任せているということになります。
これは利便性が高い一方、「運営会社の破綻リスク」や「内部の人間が顧客資金を不正に引き出すリスク」、「ハッキングにより通貨が盗難されるリスク」といったリスクと隣り合わせでもあります。

実際に、2014年には、暗号資産取引所『マウントゴックス』が経営破たんに陥り、顧客が保有する75万BTCが消失するなどし、投資家は大きな損失を被りました。

また、2018年には、国内暗号資産取引所『Coincheck』がハッキングされ、暗号資産のネム(NEM)が大量に流出する事件が起きました。

このような事件は、中央集権型の取引所だからこそ起こる問題であります。

この点、DEXは、そもそも、仲介者が存在しないため、運営会社の破綻や組織内部の人的トラブルは起こり得ません。

さらに、取引は全てP2Pで行われるため、CEXのように1か所に秘密鍵やトランザクションが集中することはなく、流動性提供やステーキングなどでDEXに預けている以外の暗号資産が流出する心配がありません。

②手数料が無料

ほとんどのCEXで、暗号資産の購入や法定通貨と暗号資産の交換をする際には、手数料が発生します

CEXは、仲介のための人件費や設備費用などの経費が発生するため、取引手数料やスプレッドは欠かせない収入源となります。

一方、DEXは運営組織が存在しないため、取引所に対する手数料が一切かかりません。

ただ、すべて無料というわけではなく、トランザクション認証にかかるガス代や、DEXに流動性を提供する投資家に対しての手数料を支払う必要があります。

それでも、CEXでに比べると、取引にかかる手数料をかなり抑えることが可能です。

③匿名性が高い

CEXで暗号資産の取引を始めるためには、金融庁の規制に基づき身分証など顧客情報の提出が必須となっています。

この制度は、ユーザー保護が一番の目的にありますが、取引所の故意・過失によって個人情報が漏洩したり、プライバシーの問題が生まれるリスクもあります。

一方、DEXであれば、トレーダー自身が秘密鍵を管理するため、本人確認の必要がありません。
つまり、暗号資産を保管するウォレットを持っていれば、本人確認せずに即座に取引を開始することができます。

このようにDEXでは、そもそもユーザーのデータを保持しないため、個人情報漏洩リスクは最小限で、かつ匿名性が高くプライバシーが保たれた環境で取引を行うことが可能です。


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DEXを利用するときの注意点

DEXには、CEXにはない多くのメリットがあります。
ただ、その一方で利用するときに注意すべき点もいくつかあります。

ここからは、DEXを実際に利用するときの注意点について解説していきます。

➀基本的に自己責任

一番の注意点は、CEXに比べて自己責任の範囲が大きくなる点です。

CEXであれば運営する組織がありますので、資産管理やセキュリティをある程度任せることができますが、DEXは運営管理する組織が存在しませんので、投資家が自分自身で資産管理やセキュリティの対策をする必要があります。

また、万が一、資産へアクセスするための秘密鍵を紛失したり盗難に遭ったとしても、取引所に補償を求めることができません。

このように、DEXを安全に利用するためには、ブロックチェーンやセキュリティ対策、資産管理に関する一定以上の知識が必要となります。

このあたりに自信がない人は、焦ってDEXを利用しない方が良いでしょう。

②流動性・スケーラビリティが低い

DEXは仲介者が存在せず、投資家同士の直接的なやり取りに多くなります。
そのため、CEXのように運営側の介入によって流動性が確保されることはありません。

板の厚さや取引価格は、各暗号資産の取引量や個々の流動性プロバイダー・マーケットメイカーの参加に大きく影響されます。

結果的に、希望価格による取引が成立しにくかったり、想定していた価格で約定されないことなどが増える傾向にあります。

また、DEXはスマートコントラクト機能を使用するため、ブロックチェーンのスケーラビリティが制限されてしまいます。
そのため、取引の処理スピードがCEXに比べて遅くなりがちです。

③金融庁による規制や保証がない

DEXの特徴は、運営組織が存在せず自由度が極めて高い点です。
しかし、一方で、トラブルが起きたときにユーザーを守るルールが充実していない点を問題視されています。

例えば、CEXの場合には、金融庁の規制が入り、コンプライアンスや保険制度、サポートの充実まで幅広い要件を満たさなければ暗号資産交換業のライセンスを取得することができません。

しかし、DEXはサービスが開始されてから間もない上に、運営組織が存在しない非中央集権型の仕組みであるため、ルール化や法の整備が難しく追いついていません。

実際に、DEX関係サービスのプロトコルはオープンソースとして公開されているため、コピーが容易なこともあり、世界中にDEXユーザーを狙った詐欺被害が発生しています。

”資産を失う”という投資家にとって最大のリスクを野放しにしてしまっている状態と言えます。

だからこそ、DEXで暗号資産の取引を行う際には、細心の注意を払い自己責任で行うことが求められます。

DEXの具体的な活用方法

では、実際にDEXをどう活用していけば良いのか?

DEXのメリットや注意点を踏まえて解説します。

◇流動性マイニングで金利獲得

DEXでは、CEXと違い、各投資家が流動性の供給者として機能しています。

そして、DEX内の流動性を確保するため、資金をロックした投資家にはインセンティブとして高金利の収入が得られるプログラムを採用しています。
このプログラムには、DEX利用者であれば誰でも参加できるため、DEXを活用する手段として多くの投資家に選ばれています。

このようにDeFiサービスに通貨をプールし、その報酬として新たなトークンを獲得したり、金利を得る活動を「Liquidty Mining(流動性マイニング)」や「Yield Farming」と呼びます。
このDEXの金利は、プールにおける資金の使用量が多い(多くのユーザーが変換を希望する)トークンほど金利が高くなる傾向があります。

◇DeFiトークンの早期取得

流動性マイニングの他には、DEXを利用し、DeFi系プロジェクトで発行されるトークンを早期に入手することで、その後の値上がりを狙い利益を獲得することもできます。

実は、DEXはCEXよりも審査が緩く、DeFiトークンが早期に上場することが多いです。

もちろん、これにはリスクが伴います。
制限が緩い分、投資家の資産を騙し奪うことが目的の詐欺トークンも上場しているケースがあります。
そのトークンを買ってしまうと一気に資産を失いかねません。

しかし、将来的にDeFiが盛り上がっていくと仮定した場合には、早期にトークンを取得できるDEX利用者は非常に有利でしょう。

まとめ:DEXが金融システムを変える

DEXは、従来の金融システムを根本から覆したサービスです。

非中央集権型の取引所であり、仲介者のいない仮想通貨取引所として、国内外で大きなムーブメントを起こすDEX市場は将来性に期待が高まります。

また、日々新しい機能やプロトコルが登場し、目覚ましい進化を続けていることも魅力の一つです。

ただ、従来のCEXを否定しているわけではなく、お互いにメリット・デメリットがあるということを認識しておきましょう。

DEXとCEXのお互いの良さ、短所を補いつつ上手に活用していくことで、より効果的に資産を増やす可能性を高めてくれます。

今後、一般層にもDeFiが浸透していけば、例えば、預金・住宅ローンなど従来の金融サービスの仕組みを根本から変えてゆくかもしれません。


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